休日に考えてほしい退職率を下げるための対策

休日にメルマガをご覧いただき、ありがとうございます！
船井総研の山田颯斗です。

今年は、先生方とお話をさせてもらう中で、
スタッフの退職に関する相談を受けることが多くなっておりました。

それもそのはずで、
2025年には、生産年齢人口が7170万人になると予想されています。
この数字は、2010年と比較して15年で1,000万人の生産年齢人口が減少したことになります。

その結果、労働市場は、

①供給　＞　需要

ではなく、

②供給　＜　需要

となります。

①の時代には、
・採用がしやすい（転職はしにくい）
・大量採用で優れた社員を育成
・コストを抑えた逓増型の昇給を行う
これがベストでした。

ところが、②の時代に突入した今年は、
・採用がしにくい（転職はしやすい）
・定着と育成に先行投資が必要
・成果に応じた賃上げを行う
これを目指さなければいけないのです。

一言で言うと、スタッフに丁寧に向き合わないと退職してしまうということです。

どのような取り組みが必要なのか？

結論、幹部を育成し、組織化を目指す必要があります。

以下が一つでも当てはまると幹部の育成ができていないことになります。

（幹部、幹部候補、幹部だと考えている人が、）
□ 実務（面談・資料作成・チェック）しか業務として取り組んだことが無い
□ すべての業務をチェックして品質と顧客満足度を担保している
□ 総務、人事、労務、営業、マーケティングをすべて兼任している
□ とにかく忙しくて目の前のことに追われている（将来を考えられない）

幹部がいない組織では、代表に対して、
すべての従業員から相談と連絡があり、
1人1人に指示・サポートなど行う必要があります。

その結果、1人に使える時間は足りず、
組織が機能不全を起こし、組織の崩壊が起きてしまいます。

まずは組織図を描いていただき、その中では、
「代表、幹部、マネージャー、リーダーの4階層に増やす」
ということを考えてみてください。

その上で、各階層の役割と権限を明確にし、マネジメント機能を強化する必要があります。

年末に差し掛かり来年の計画を検討している先生方も多いかと思います。
船井総研では「幹部の役割とその具体例」を解説した約2時間の動画を作成しました。

ご興味のある方は、ぜひお問い合わせフォームにて「幹部研修」とご記入ください。
有料のオンデマンド動画として視聴可能な形式でご提供いたします。